アース製薬

トップメッセージ

生命と暮らしに寄り添い、
地球と共生するために社員全員で取り組みます。

新CIのもと、One Earth(全員参画)を目指す

当社は新たなCI(コーポレートアイデンティティ)と経営理念「生命と暮らしに寄り添い、地球との共生を実現する。」を制定しました。スローガン「Act For Life 」は当社グループのお客様に対する約束であり、地球上のすべての人々に必要とされる製品・サービスを提供することで、社会とともに発展し成長するという思いを込めています。
刷新したロゴマークは、地球=アースをモチーフにし、ひと目で社名とのつながりを想起できるようにしました。青は安全で快適な暮らし(Life)を、赤は情熱を持って誠実に行動する(Act)当社の精神を表しています。中期経営計画の重点テーマの一つとして海外展開を強化していく上でも、「アース」の思いがグローバルに理解されるよう、CIに表現することは重要だと考えます。
また今年度より、従来の「環境報告書」から「CSR報告書」へのレベルアップを図りました。これは、当社が果たすべき使命が大きくなる中、より幅広い視野から社会的責任を全うしていくことへの決意の表れです。新CIのもと、「One Earth(全員参画)」を合言葉にグループ一丸となり、活動の深化を目指していきます。

社名にアースを掲げる企業として地球と共生する

気候変動をはじめ深刻化する地球環境問題を背景に、2016年11月には、温暖化対策への新たな国際的枠組み「パリ協定」が発効しました。こうした中、社名にアースを掲げるグローバル企業として、環境への取り組みをいっそう強めていくことは不可欠です。
製品や事業プロセスでの環境負荷の低減に、一つ一つ着実に取り組んでいきます。特に、業界全体で大きな課題となっている「返品による廃棄物」の発生抑制に引き続き注力します。販売の効率化により、2016年度には虫ケア用品の返品率が前年度の12.3%から10.5%にまで改善するなど、一定の成果をあげることができました。また、廃棄せざるを得ない製品についても細かくパーツにわけて再資源化を進めています。当社が業界をリードして課題解決のロールモデルをつくっていければと考えます。
2015年に国連で採択された「持続可能な開発目標」(SDGs)に対しても、地球規模での社会課題の解決に向けた新たなスタンダードとして、意識を高めていかなければなりません。SDGsの目標の一つに「感染症の根絶」が掲げられており、虫ケア用品メーカーとして果たすべき役割を認識し、アース製薬らしさを生かした取り組みを展開していきます。

より良い未来を目指し、当たり前のことに地道に取り組む

独創的でお客様から愛される数々の製品は、当社の強みです。常に「お客様目線」を大切に、お客様の不満や不便の解消を目指し続けるものづくりが、当社の根底にあります。
グローバル展開を進める上で、今後はお客様の多様化へのさらなる対応が求められます。何が正しいかという答えが最初にあるわけではなく、人々の暮らしをより快適で安心なものに変え、支持いただいたものが正解になります。市場シェアは、お客様からいただく信頼の証しとして、重要な指標となるでしょう。販売現場でのお客様との接点を大切にする「EMAL(エマール)*」などの独自の取り組みも、現地の文化・社会的背景を踏まえながら柔軟に広げていきます。
新しい状況下では、仮説を立て「まずはやってみる」が当社を成長させてきた企業風土です。たとえ失敗しても行動を起こすことを評価し、失敗から何かを得て成功するのであれば、失敗せずに成功するより素晴らしいというのが、当社の考え方です。
お客様目線を追求し、社員一人ひとりがそれぞれの立場から人々のより良い暮らしと地球環境の改善に向けてチャレンジを続けていく――それこそが私たちのあるべき姿です。その意味でCSRとは何か特別な活動ではなく、当たり前のことを当たり前に地道に取り組むことだと私たちは考えます。
*EMAL(エマール):お客様目線を重視した販売促進専門部隊

ステークホルダーの皆様へ

環境変化の激しい中、私たちも変化の波に果敢に挑んでいかなければなりません。未来が予測しにくいからこそ、そこにどう備えていくかが問われます。昨日の成功体験が明日も通用するわけではなく、固執した考え方を持たず、変化への柔軟な対応力を養っていくことが何より重要です。
「お客様目線」や「変化への対応」はありふれた言葉でありながら、実践するのは簡単なことではありません。しかし、当社はこうした分かりやすい言葉で社内への意識浸透を徹底し、「知らず知らずのうちにできる」レベルにまで高め、本気でそれを実現していきます。企業活動を支えるのは人であり、すべての活動の担い手は社員一人ひとりです。社員には「全員参画」を意識してチャレンジを続けてほしいと願うとともに、定めた目標を確実に達成し、その取り組みを多様なステークホルダーに発信することで、コミュニケーションを深めてまいります。

代表取締役社長

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